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成功企業紹介

キヤノン株式会社

東京発の町工場から世界のキヤノンへ 「メイド・イン・ジャパン」で世界を駆け抜けろ!キヤノンスピリットの飽くなき挑戦

世界有数の光学機器メーカーとして名だたるキヤノン。そのキヤノンが、東京・六本木の町工場だったことをご存知だろうか。彼らが世界を目指したのはなぜか、何が彼らを動かしたのか、そしてキヤノンはなぜ成功したのか――あまり知られていなかったキヤノンが、誰もが知っているキヤノンになるまでの話を紹介しよう。

東京・六本木の町工場 国産初の高級カメラを発売する

精機光学研究所が置かれた竹皮屋ビル。3階の2部屋を賃借していた
精機光学研究所が置かれた竹皮屋
ビル。3階の2部屋を賃借していた

キヤノンのスタートは1933年。東京・六本木の竹皮屋ビルに誕生した、「精機光学研究所」であった。カメラ好きな青年・吉田五郎が、国産高級カメラを作りたいとの「想い」が創業のきっかけであった。当時の高級カメラといえば、精密工業で世界をリードしていたドイツの独壇場であった。日本でもエルンスト・ライツ社の「ライカ」やツァイス・イコン社の「コンタックス」は、カメラファンの憧れの的であったが、他の舶来品と同様、大変高価だった。「ライカⅡ型」を手に入れた吉田は、それを分解してみた。機構の独創性はすごいと思ったが、部品の一つひとつは国内で製造が不可能ではないと見当を付けた。しかし事業化となると、さすがに個人の手に余った。そこで、義弟の内田三郎に研究所設立の相談をもちかけた。かつて内田の部下であった前田武男(1974~77年 社長)と見習いの少年2名などを加えてのささやかなスタートであった。

1936年初頭、精機光学研究所は国産初の35mmフォーカルプレーンシャッターカメラ「ハンザキヤノン」を発売する。前年に出願された商標「CANON」は、英語で規範・標準・聖典などを意味していた。後に社名となる「キヤノン」は、元々はカメラのブランド名だったのだ。キヤノンの前につけられた「ハンザ」は、販売代理店の近江屋写真用品の商標であった。近江屋は、独占販売権と自社の商標をつけることを条件に、無名の精機光学研究所のカメラ販売を全面支援した。「ハンザキヤノン」に装着したレンズは日本光学工業製で、同社は当時日本最大の光学機器メーカーであり、レンズの供給のほか、距離計連動機構についても支援を惜しまなかった。

商品化第1号の「ハンザキヤノン(=標準型)」。国産初の35mmフォーカルプレーンシャッターカメラ
商品化第1号の「ハンザキヤノン(=標準型)」。
国産初の35mmフォーカルプレーンシャッターカメラ

販売を始めた頃の精機光学研究所では、営業担当の前田が何日かに一度、完成した「ハンザキヤノン」を風呂敷に包んで近江屋に行くだけで済むほどで、月に20台を超えれば皆でお祝いをしていた。前田は給料日には必ず近江屋に行き、その帰りを社員一同が首を長くして待つのが恒例であったという。「ハンザキヤノン」は発売当初は、修理に戻ってくることも多かったが、ドイツ製の高級カメラと比べほぼ半額という安さや、品質の安定化、総代理店の近江屋の販売促進が奏功して、着実に販売台数を増やしていった。

株式会社設立

「ハンザキヤノン」の好調により、研究所は、従業員が増えて六本木の竹皮屋ビルでは手狭になり、1936年6月に目黒区中根町に移転。新工場の建設などに必要な資金を募るために、1937年8月10日に精機光学工業株式会社を設立する。資本金は100万円。そして従業員は60人たらずであった。株式会社化を機にカメラの名前から「ハンザ」が消え、「キヤノンカメラ」となった。これまでも資金面で支援を続けてきた御手洗毅は、株式会社設立発起人の1人であり監査役となった。当時は国際聖母病院産婦人科部長の任にあった御手洗が、取締役として経営に関わるのはX線カメラの開発にかかわってからであり、もう少し後になる。

自分たちでレンズを作る!

1938年当時の仕上げ風景
1938年当時の仕上げ風景

カメラメーカーとしての基盤が整備され、徐々に技術者が増えてきた精機光学にも、戦争の影が忍び寄ってきた。戦時下で日本光学からのレンズの供給が不足してきたのである。順調になりつつあるカメラの生産を続けるには、レンズを自社生産するしかない。1938年、内田は再び日本光学を訪れ、レンズの自社生産に対する支援を要請。この要請は受け入れられ、日本光学から、レンズの設計・生産の経験豊富な技術者たちが移籍し、荒摺機、研磨機、芯取機などの生産設備も据え付けられた。日本が日に日に第二次世界大戦の緊張を高めていく中、精機光学の自社レンズの開発は着々と進んでいった。そして、1941年までに40mm、45mm、50mmのレンズが試作され、社内公募で「セレナー(SERENAR)(※)」と名付けられた。

※月面にある「晴れの海(Sea of Serenity)」が着想の基で、「清澄」「晴れ」という意味を持つ、SERENEを連想させる。

X線専用カメラと御手洗毅

キヤノンが自社開発した「Rセレナー45mmF1.5」を付けたX線専用カメラ
キヤノンが自社開発した「Rセレナー
45mmF1.5」を付けたX線専用カメラ

1930年代後半、肺結核は日本人の死亡原因の第1位であったが、1936年、X線間接撮影と胸部集団検診方式が東北帝国大学の古賀良彦により確立された。X線間接撮影にはドイツ製カメラを流用して使っていたが、戦争で入手困難となった。監査役の御手洗は、X線専用カメラを開発すれば事業として成功するとともに結核の早期発見により社会貢献にもなると考え、1939年7月、X線専用カメラの開発を契機に取締役に就任する。1940年12月、精機光学はX線専用カメラの試作機を完成させ、翌年には製品化させた。X線専用カメラは、精機光学の主力製品として、戦時中の苦しい経営環境を乗り切る大きな糧となった。

X線専用カメラには、精機光学工業が内製したRセレナーレンズ(RはレントゲンのR)が装着された。

終戦時に掲げた「打倒ライカ」

1946年10月に発売された「SⅡ型」。レンズは47年に社名変更した後に製造されたもの
1946年10月に発売された「SⅡ型」。
レンズは47年に社名変更した後に製造された
もの

1942年9月、御手洗毅が代表取締役社長になると、「職員」は月給、「工員」は日給と出来高払いの併用とするのが一般的であった当時の製造業の身分制的・徒弟制的な旧習を廃して全社月給制の導入など大きな変革をもたらしていく。しかし、日本本土の空襲が本格化した1944年末には工場疎開令が下り、精機光学は山梨県南津留郡宝村と谷村町(ともに現・都留市)へ疎開した。そして、ついに1945年8月15日、日本は終戦を迎える。

東京に戻った御手洗は、社内取りまとめ役を務めていた石原道貫と、今後の相談をした。「今、会社を閉めれば社員が焦土の中で路頭に迷う。しかも国産高級カメラを作るという夢の実現は道半ば、平和な社会でカメラを作る可能性が開けた今は、逆にようやくその機会が巡ってきたと考えればいい」。御手洗は精機光学の経営に専念することを誓い、自らの退路を断つべく、医師免許を返上したのだった。

1945年10月1日、社員を前に、御手洗は次のように述べた。

「進駐軍の将校がわが社のカメラを『ワンダフル』『ベリー・ビューティフル』と言いました。そして『日本の零式戦闘機は実に優秀だ。ああいうものが日本にできたのだから、精密工業の中心と言ってもいい高級カメラができるのは不思議じゃない』とも言いました。私はこの言葉に感動しました。戦争で負けたけれども、頭で負けたのではありません。我々が歯をくいしばって研究努力を重ねていけば、立派なカメラで必ずや世界を制覇する日が参ります」と、会社再興を宣言した。

とはいえ、カメラ生産再開の見通しはなかなか立たなかった。その年に生産できたカメラは、「0台」とも「3台」とも言われる状況の中でも、「鍋釜は作らない、あくまで技術で勝負する高級カメラをつくる」というのが御手洗の考えであった。銀行からは、「今ごろカメラを作って売れますか」と言われ、工作機械を一部売り払うところまで追い詰められたが、それでも給料の遅配・欠配だけはしなかった。

進駐軍向けカメラを主に事業を再開し、翌1946年10月、一眼式連動距離計搭載の新型カメラ「SⅡ型」を発売した。価格はレンズ付きで20,940円。同時期の国産カメラに比べ、頭ひとつ抜けた高級機であった。生産台数もようやく月産100台を超えるようになった。

1947年9月、精機光学は社名をブランド名と同じ「キヤノンカメラ株式会社」に変更する。その2ヵ月後の創立10周年記念式典でのスピーチで、御手洗は「打倒ライカ」を次のような言葉で宣言した。「わがキヤノンカメラもこれから一層品質を向上し、技術を改良し、かつてのドイツのライカやコンタックスが世界最高級のカメラとして世界を席巻したように、いつの日にかは世界のキヤノンとして世界の隅々まで横行闊歩したい」。御手洗の理想とキヤノンのポテンシャルがともに歩み始めた瞬間だった。

キヤノンには戦後、多くの人材が加わった。終戦で人員整理を余儀なくされた企業や、職を失った旧陸海軍からも優秀な技術者たちが入社し、その後の生産技術の向上や技術の発展に大きく貢献した。その中には、後にキヤノンの「技術の父」と呼ばれる鈴川溥もいた。鈴川は、御手洗が目指す世界一の製品づくりを進めるには、「デザイン」と「特許」に注力する必要があると説き、その後の多角化を推し進める大きな力となった。

進駐軍に人気のキヤノンカメラ

終戦後のカメラ産業を販売面で支えたのがアメリカ兵を中心とする進駐軍であった。カメラ好きのアメリカ兵たちにより、日本製の高級カメラの性能のよさが口コミで広がり、キヤノンには頻繁に問い合わせの電話がかかってきた。

銀座にサービスステーションを設置したり(1946年10月)、CPO(Central Public Office:進駐軍中央購買局)に直接納品する契約を取り付けたりなど、キヤノンは先見の明と行動力を活かし、全国のアメリカ軍の基地内の売店(Post Exchange)でキヤノンカメラが売られるようになった。進駐軍のキヤノンへの支払いは円であったが、進駐軍はドルで円を買うので、結局輸出と同じことが起き、戦後日本の外貨獲得に貢献した。キヤノンのカメラの販売台数は、1948年には3,624台、49年には5,988台となった。

屈辱のあとの闘志

下丸子本社工場の全景(1952年)
下丸子本社工場の全景(1952年)

1949年5月、キヤノンは東京証券取引所に上場を果たすも、翌50年には進駐軍向けカメラの価格下落とドッジ不況により、窮地に陥った。しかし、朝鮮戦争が勃発し、その好景気で日本人でもカメラに手が届くようになり、カメラブームが起こった。

「環境変化に容易には揺るがない企業をつくるには、世界に向けてカメラを売っていかなければならない」と考えていた御手洗は、「第1回米国国際見本市」のために渡米する機会に、アメリカでの販路を開拓するためのパートナーを探そうとしていた。アメリカ行きの“相棒”は、「打倒ライカ」の夢をかけた試作機「SⅡC型」である。ライカにない「一眼式連動距離計機構」と「レール直結式フラッシュ装置」を備え、自信の50mmレンズをつけた渾身のカメラであった。

御手洗はベル・アンド・ハウエル社を訪問する。同社は8mm、16mmシネカメラおよび映写機の世界的な名門企業で、大衆カメラ分野でも強大な販売網を持っていた。彼は高級機をもたないベル・アンド・ハウエル社に販売提携を提案したのである。1ヵ月後、「SⅡC型」を入念に検討したパーシー社長の回答はこうだった。

「御社のカメラは今出ているライカ以上の技術です。これがドイツ製ならホットケーキのように売れるでしょう。しかしこの製品がメイド・イン・ジャパンである以上、当社傘下の小売店は売る自信がありません」。パーシー社長は続けた。「キヤノンブランドにこだわらず、当社のブランドであれば問題は解決できる。その条件であれば総代理店契約を結びましょう」と。

しかし、御手洗はキヤノンブランドに対する誇りと将来性を考え、このOEM(受託製造)の提案を即座に断った。キヤノンの再興に全力を注ぐ決意をしたのは、「打倒ライカ」を掲げ、「国産カメラを世界に向かって売る」という夢を実現するためである。後に御手洗は、このときの心境を「自分で産んだ子は自分で育てる、そう考えたのです」と語っている。

帰国した御手洗は、メイド・イン・ジャパンの汚名を返上し世界へ進出するため、「理想工場建設」を決議する。ベル・アンド・ハウエル社との交渉の際、目黒工場が木造であることを知ったパーシー社長から「火災でも起きたら、納期どおりに生産できない危険がある。供給が途絶えたら、わが社の信頼に傷がつく。取引先というのは、万が一の事態を考慮して取り引きを躊躇するものです」と忠告を受けてのことだった。

探し歩いて、東京・大田区下丸子の富士航空計器の工場の買収を決定するが、それには巨額の資金が必要である。その買収資金は、筆頭株主である第一生命保険、メインバンクの富士銀行をはじめとした金融機関に加え、政府系金融機関の日本興業銀行(興銀)からも借り入れた。もともと重工業への長期融資を中心としていた興銀は、キヤノンへの融資は役員会で却下される雲行きであったが、キヤノン担当の当時20代の行員であった中村金夫(後に興銀第5代頭取)が「キヤノンのような精密機械工業は日本の将来に不可欠です」と熱弁をふるって奮闘し、融資が実現されることとなった。同時にイギリス系商社、ジャーデン・マセソン社から、輸入総代理店としての契約の申し出があった。キヤノンカメラが全米カメラ展示会で1等になった実績やシカゴの国際見本市での評判などに着目したのである。御手洗は、同社に対して総代理店契約と引き換えに、50万ドル(1億8,000万円)の融資と総代理店契約を成立させた。

下丸子の土地・建物購入に対する世間の反応は、「町工場がそんなに大きな工場を買ってどうする気だ」「あれではキヤノンは潰れる」など手厳しいものだったが、当時の御手洗は悔しさを隠して平然としていた。

1951年11月、キヤノンは下丸子に移転。下丸子工場では、手作業から機械加工への進展、化学部による材料の研究開発、新しい生産管理方式の導入など次々と改革を行い、作業効率と品質は飛躍的に向上していく。1950年、3億8,000万円だった売上が、54年には17億円を超えた。同年11月には、ジャーデン・マセソン社からの50万ドルの借り入れを半年前倒しで返済し、社員全員に祝金が配られた。

キヤノンの真骨頂――独自技術と生産技術

試作機「SⅡC型」を基に開発された「ⅣSb型」(1952年12月発売)。同型式カメラとしては世界で初めてスピードライトと同調する機構を内蔵。ライカに匹敵する完成度と賞された
試作機「SⅡC型」を基に開発された「ⅣSb型」
(1952年12月発売)。
同型式カメラとしては世界で初めてスピードライト
と同調する機構を内蔵。
ライカに匹敵する完成度と賞された

ジャーデン・マセソン社が日本からの事業を縮小し、総代理店契約が解消されることとなった。キヤノンはこれを機に、ニューヨークに支店を設置し、自力でアメリカ市場を開拓していくことを決議する。1955年9月、ニューヨーク5番街に初の海外拠点となるニューヨーク支店を開設した。1957年9月には、スイス・ジュネーブに総代理店キヤノンヨーロッパが設立される。日本のカメラメーカーでは最も早いヨーロッパ拠点の設置だった。

この年、キヤノンは、「高性能カメラの量産方式を確立した」として、生産技術に関する最高の栄誉となる「大河内記念生産賞」を受賞した。翌年にはベルトコンベアによる組み立てが始まり、近代的な大量生産体制となる。御手洗が渡米時に誓った「世界水準の会社を目指す」ため、キヤノンは決して妥協することがなかった。

飽くなき挑戦こそ、キヤノンスピリット

下丸子本社で盛大に行われた「キヤノネット」出荷式(1961年1月)
下丸子本社で盛大に行われた
「キヤノネット」出荷式(1961年1月)

1956年、経済白書には「もはや戦後ではない」と記され、テレビ、洗濯機、冷蔵庫が「三種の神器」と呼ばれ、大衆消費社会が到来した。カメラでは、中級機市場が急拡大していたが、キヤノンは、中級機市場への進出の是非を迫られていた。中級機進出は、高級機メーカーとしてのキヤノンのブランドが揺らぐ危険もあった。この難題に決着をつけることになったのは「技術」であった。入社3年目の五島健が開発したEE(自動露出)機構を搭載した「キヤノネット」で、キヤノンは中級機市場に参入した。最新のシャッター速度優先式EE機構を備えて2万円以下――このスペックと価格はカメラ業界にショックを与え、消費者には大歓迎された。1961年1月末に日本橋三越で行われた展示即売会では、1週間分を想定して用意した300台は2時間で売り切れた。「キヤノネット」の人気は国内のみにとどまらず、海外でも高い人気を博した。

「キヤノネット」で総合カメラメーカーの第一歩を踏み出したキヤノン。1960年9月の西ドイツで開催されたフォトキナで御手洗は次のように述べた。「我々は堂々とキヤノンカメラを発表した。ヨーロッパの人々はその優秀さを初めて認識した。日本製品はもはやイミテーションではなく日本独自の技術に基づくものである」と。

デジタル一眼レフカメラをコンシューマーに広げた「EOS-D30」(2000年10月発売)
デジタル一眼レフカメラをコンシューマーに広げた
「EOS-D30」(2000年10月発売)

1970年発売のキヤノン初の普通紙複写機「NP-1100」
1970年発売のキヤノン初の普通紙複写機「NP-1100」

この年、思いがけないオファーがキヤノンに舞い込んでいた。それは、ベル・アンド・ハウエル社から、北米におけるキヤノンカメラの一手販売代理店に指定してほしいというものだった。この間のキヤノン製品の性能向上と高い信頼性が、「メイド・イン・ジャパン」の汚名をそそぎ、価値を新たにしたのだろう。キヤノンはベル・アンド・ハウエル社の申し出を受け入れ、5カ年の販売提携契約を結ぶ。

その後もキヤノンの快進撃は続く。
高級カメラメーカーから総合カメラメーカーへ。一眼レフユーザーを広げたマイコン搭載カメラ「AE-1」、一眼レフAFカメラ「EOS」シリーズの誕生からデジタルカメラへ。カメラで培った光学技術と精密技術を進化させ、源流の光学と精密にさまざまな技術を加えて、複写機、LBP,インクジェットプリンターと多角化が進められた。

「打倒ライカ」に秘めた熱い思い。これを糧に育ち、受け継いだ人と技術のものがたりがここにある。東京・六本木の小さな町工場は、飽くなき挑戦をDNAに、世界のカメラメーカーが目指す星になったのだ。

出典:『CANON HISTORICAL SKETCH』(キヤノン株式会社発行)